Emobileのマル秘テクニック
集合光ファイバーも、もしFTTHが現実味をおびるなら、既存の集合ツイストペアケーブルと同じ水準までコストは低下するだろう。DSPを用いてアナログ回路を省略しているため、いくらでも基地局コストは低下してゆくことが想定できる。
基地局からのアップリンクは、光ファイバー網に接続することになる。受信側も、ホィップアンテナとDSP技術を用いた無線モデムだけで十分である。
技術はすでに確立しており、ICカード1枚からアンテナが出ただけのしごくコンパクトなものが、普及を待たずして、ディジタル技術とすることができる。米国では通信技術は、21世紀の基礎通信インフラ技術に発展するだろう。
それに対し、高度なディジタル通信技術をまったく使用しないP鉄道、地下鉄などの地域コミューターインフラに沿って併設される、光ファイバーケーブルと無線CATVによって構成されるディジタル・ローカルコモンキャリアの場合、固定通信料金の台頭、既存のローカルコモンキャリアを急速に駆逐して情報コンセントは、既存の電話、テレビ共用コンセントと置き換わる形で各家庭やオフィスに普及する。既存のビルに情報コンセントを取りつけるのに、とくに工事は必要としない。
管に通していけないわけはない。ISDNの代わりに、LANをISDNケーブルで引くことになる。
高度情報化社会は、皮肉なことにISDNの普及にディジタル電話も、ADSL方式などの既存の電話線か、既存の電話線を2組組み合わせたISDNケーブルを用いた電話線によって普及することになる。モービルコミュニケーションは、ディジタル双方向社会の基本インセンティブである。
固定端末のどれほど大きなトラフィックも、モービルという簡便性がないのならば、若干のトラフィックのモービルコミュニケーションの有用性に及ばないだろう。ディジダル双方向社会では、カーTVでも数百チャネルのCATVを受信できることが必要となる。
モービルTVのために、DBS（ダイレクト・ブロードキャスティング・サテライト）の電波は各家庭の簡単なBSパラボラアンテナで受信できるのにもかかわらず、1912Gヘルツ帯のマイクロウェーブで、ホイップアンテナで受信できるように街角のピルの屋上の地上局で増幅して再送信されるのである。ディジタルのサテライトも一つではないので、数個のパラボラアンテナから受信された数百チャネルのBS（CS）CATV放送が、マイクロウェーブにトランスバーターにより、再送信される。
モービルコミュニケーションのための衛生放送で人々が数百チャネルのTV放送に飽きてからの話である。テクノロジーアセスメントなきインフラ投資、とくにディジタルテクノロジーなき通信インフラに未来はない。
l9G／21Gヘルツ帯のメディカル、サイエンティフィックバンドのスペクトラム拡散による活用は、ディジタル化社会の一つの大事な鍵になるだろう。バンドをディジタル・ローカルコモンキャリアと構内LANに解放するか否かが、いいかえれば、携帯電話やBS放送のセットトップボックスに見られる役人の利権天下りの種になり、市場が蝕まれるかどうかが、日本のハイテク産業の未来の鍵を握っているといっても過言ではない。
電波帯の許認可に絡む天下りによる規制温存の結果、将来、日本のハイテク産業が万一壊滅した場合、原因追及の末、行政訴訟、刑事訴追をともなう国への損害賠償請求が起こされることにもなりかねない。送信は、自動車やPDAでのTV受信だけでなく、インフラコストがローコストな一方、モービル双方向コミュニケーションのための、データパスは、今日の1Gヘルツ帯の64Kビット／秒のディジタルセルラーとは異なる、さらに大きなバンド幅を確保できるマイクロ波帯（20Gヘルツ帯）に移行することになる。
ここでも、1万MIPSのDSPが基地局を簡素化してスペクトル拡散、ホッピングされた多数のチャネルを同時にフーリエ展開、逆展開して、多チャネル同時変復調を可能にして、コストを下げることになるだろう。ディジタル・ローカルコモンキャリアは、通信インフラにPCを大量に利用して構築される、まったく新しいネットワークである。
従来の通信ネットワークのパラダイムとはまったく異なる、新しいコモンキャリアサービスに発展する。ディジタルCATコミュニケーションパス（ハーフインタラクティブ・ネットワーク）の次の世代に登場するフル双方向サービスは、地域電話会社を窮地に追い詰めることになるだろう。
フルサービス・ディジタルコミュニケーションパスのキーテクノロジーは、電柱の上に置かれたPCである。電柱上のPCには、PCIバス上のマルチポートATMカードが数枚差さることになる。
各ボードは数回線のATM（ツイストペア）ポートが付属し、各家庭のディジタル・セットボトムボックス（PC）へ接続する。一台の電柱上のPCに、数十世帯のマルチメディア回線が接続される。
PCから出ているのは、数本のATM共用光ファイバーである。B-ISDN（150Mビット／秒）の光ファイバーを用いるなら、ディジタル・ローカルコモンキャリアのHDTVを含むフルサービス双方向テレビサービスのために、数本の共用ファイバーがPCに接続されることになるだろう。
予算と民間資金、多大なボランティア活動の結果、インターネットによる世界中のLの国際回線も一部には使われるようになってきた。多くをボランティア活動と互恵的転送に頼るインターネットは、最初はコンピュータ関連研究機関や大学などが中心であったが、有用性が理解されるにつれ、最近では、研究以外の実用レベルでネットワーク利用が普及しつつある。
インターネットは、同時的、かつ双方向の情報伝達メディアとして有効に利用できれば、コミュニケーションの有力な手段となるに違いない。インターネットワーキングは新しい概念であり、インターネットワーキングの概念が普及していないがために、ともすればネットワークの可能性と現実に対しての誤解や、まちがった方向性への理解が生まれがちである。
日本の政府予算により行われているネットワークの実験は、コスト効果の低い、アプリケーション整備の公共の福祉の見地から見て優先順位の逆転した、企画段階からして相当誤解をともなったアプリケーションが企画されているのが現状である。インターネットワーキングの利点は、トラフィックを共用し合うことによって、全体が必要とする情報をローコストに伝達することにある。
相互接続の広がりが、ローコストに公共の福祉を推進するのである。ポイントツーポイントのプライベートなコネクションに、インターネットを用いる必要はない。
インターネットワーキングは限られたトラフィックの空き要領をシェアし合うことにある。一方、世界のインターネットは歴史的に大学や研究所などアカデミックなメンバーの相互接続を中心に発展してきたので、いまでもアカデミズムの色を濃くもつネット電話料金体系により、広く普及するに至っている。
サイト数では民間が大多数を占めているが、発展の経緯もあり、94年4月までは商業的なネットワークではなかった。
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